20年前には、認知されていなかった少なくとも私は知らなかった「発達障害」という言葉が、今ではニュースや新聞テレビで取り上げられ社会的な認知が広まりつつあります。ところで発達障害ってどんな要因でなり、人口の何％くらいいるものなのでしょうか？
1.発達障害の発生要因
発達障害は脳の機能不全なので「障害」と呼ぶこと自体がどうなのかなと私個人としては思っていますが、一定のルールに従ったり、ある作業を一定時間一定基準以上できないと困る学校や会社では、定型発達（発達障害でない人の）秩序から外れる人たちを発達障害と呼んでいます。色んな文献を読んでいると遺伝子が主な要因であり、次いで妊娠中の環境も影響していると言われています。
妊娠中の環境としては以下の４点が関連しているという研究があります。
①父親の年齢（父親の年齢が高い場合，ASD(自閉スペクトラム症）の明らかなリスクファクターになると報告されています。父親の年齢が 10 歳上がるごとに，ASD(自閉スペクトラム症）になるリスクが 2 倍以上となることが示された研究もあります）
②妊娠週数（在胎期間35 週未満での出産は，ASDのリスクの増加と関連があったとされた研究があるそうです。また在胎期間に比して小さい子ども、低出生体重、成長遅滞はASDリスクが 2 倍になることと関連があるとされています、母親の年齢も関係あると思われていて子宮筋の機能障害や年齢による血液供給の減少などが低出生体重と関連があるかもしれません）
③妊娠した季節（自閉症スペクトラム障害の発生率に関係があるとしている。彼らは季節を春（3 月から 5 月）、夏（6 月から 8 月）、秋（9
月から 11 月）、冬（12 月から 2 月）とに区切り，それぞれの季節における自閉症スペクトラム発生率の違いを調べた。その結果秋に比べて夏に妊娠した場合にASDの発現率が高いことが分かっています）
④生殖補助医療による妊娠（デンマークで生まれた新生児 588,967 人を調査し、そのうち生殖補助医療（体外受精（IVF）または排卵誘発（OI）による妊娠で生まれた子ども 33,139 人における自閉症スペクトラム障害（ASD）の発症率を生殖補助医療を用いずに妊娠し生まれた子どもにおける発症率と比較した結果、母体の年齢、教育レベル、出産回数、喫煙の有無など他の因子を調整しても，生殖補助医療による妊娠で出産した場合に ASD と診断を受けるリスクが高まることが分かったそうです。この結果については卵胞刺激ホルモンの投与との関連性も指摘されており、更なる研究が必要と考えられる）
上記のうち、③はさておき①、②、④は昨今の社会情勢（晩婚化による高齢出産）や医療技術の躍進と関係があるかもしれないですね。その他の要因として⑤妊娠初期の喫煙、⑥水銀、⑦有機リン酸系農薬の体内接種も関係あると言われています。
一方，関連がないと考えられる妊娠中の環境要因としては①妊娠中のアルコール、②鉛の体内接種、③ワクチン接種と言われています。
2.発達障害者の人口割合
ASD(自閉スペクトラム症）の方は近年の研究で全体の１%と言われています。100人いたら1人の計算です。ADHD(注意欠陥／多動性障害)の方は児童期には全体の5〜10%という見解があり、LD（学習障害）については、文部科学省の調査によれば4.5%と言われています。専門家の中には日本人の10人に1人は発達障害の傾向がある、という見解を示す方もいます。ただしあくまでもこの見解は「傾向」の話であって、10人に１人が発達障害である、と言った断定したものではありません。
少し古いですが厚生労働省は「平成28年生活のしづらさなどに関する調査」により医師から発達障害と診断された方は、48万1千人と推計を発表しました。そのうち障害者手帳を持っている方の割合は、76.5%、障害者手帳を持っていない方の割合は21.4%でした。文部科学省が平成 24年2 月から3月までにかけて全国の公立の小学校及び中学校の通常の学級に在籍する児童生徒を対象として実施した「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」（平成24年12月文部科学省）の結果では、学習面又は行動面で著しい困難を示すとされた児童生徒の割合は 6.5％（推定値）となっていました。この6.5％という値は、文部科学省が行った調査において担任教員が記入し、特別支援教育コーディネーター又は教頭（副校長）による確認を経て提出した回答に基づくもので、発達障害の専門家等による判断や医師による診断によるものではありません。
基本的に発達障害は生まれつきの障害という点を考えれば、この数字は大人にも当てはまると言えます。
3.発達障害診断者は増えている？
ところで発達障害者が近年増加していると言われています。その背景としては上記１．２．のほかに発達障害の診断基準が変わったことが考えられます。以前は広範性発達障害を上位概念として、自閉症、アスペルガー症候群、特定不能の発達障害の下位概念が存在していました。しかし、DSM−5が発行されてから、軽度から重度までの状態をスペクトラム（連続性）としてとらえるASDの概念に統一されたため、今まで診断をしずらかった軽度の方も診断されるようになったと考えらられています。
| DSMとは、アメリカ精神医学会(American Psychiatric Association)が出版している、心の病気に関する診断基準のことです。正式名称を「精神疾患の診断・統計マニュアル（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」といいます。この頭文字をとって、DSMと略されます。現在は、2014年に改定された第5版(DSM-5)が利用されています。 |
ついでにいうと法改正もあります。発達障害者支援法が2005年に施行されてから15年たちましたが、その間に発達障害という言葉自体の認知が徐々に進みました。そして発達障害の診断基準が変わり(DSM-5)、今まで障害と判定されなかった層が障害の認定を受けるようになったことも発達障害の数が増えた要因の一つになっていると考えられます。
